​​​​​​​​​​​​​​データアーカイブ RUDA

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​お知らせ

★インフォメーション★(2017.2.14)​

■RUDAバージョンアップのお知らせ■
2016年9月12日午前9時より、立教大学社会調査データアーカイブRUDAは
新バージョン(Ver5.0)になりました。アクセスはこちらから​

​https://ruda.rikkyo.ac.jp/​​

​​社会調査データアーカイブRUDAに関するお問い合わせは 
社会情報教育研究センター(CSI)RUDA担当
03-3985-4459
 または ruda@rikkyo.ac.jp まで

社会調査データアーカイブの公開

社会情報教育研究センターでは、社会調査データアーカイブ「RUDA」(ルーダ)を公開しています。

RUDA(ルーダ)

名称立教大学社会調査データアーカイブ
英文名称Rikkyo University Data Archive
愛称RUDA(ルーダ:英文名称のイニシャル)
URL https://ruda.rikkyo.ac.jp/
公開日2011年4月1日
利用条件大学・研究機関に所属する研究者、および本務先を持たない研究者・大学院学生・学部学生がユーザー登録のうえ各データセットの利用申請を行うことができます。ただし、本務先を持たない研究者・大学院学生・学部学生の利用申請については、大学・研究機関に所属する研究者1名の承認を必要とします。利用目的は、社会調査データを利用した二次的分析といった研究目的、および授業での教育利用を前提としています。


社会調査データアーカイブ「RUDA」の画面​

RUDA利用の流れ

RUDA利用の流れ

データアーカイブについて

 立教大学データアーカイブは、社会調査(統計的調査)データを収集・整備し、研究・教育目的の二次分析のために提供します。

 欧米では、研究費を使って大学・研究機関が実施した社会調査データは、分析に使用した後、データアーカイブに提供し、他の研究者(学生を含む)の二次分析に供することが標準となっており、研究費申請の条件にもなっています。

 また、若手研究者に対しては、二次分析による研究が奨励されています。限られた資金で不十分な調査を実施するよりも、すでに分析されており、それゆえ先行研究の蓄積されている質の高いデータを用いて研究論文を書くことが、オリジナリティを証明することになると考えられているゆえです。

 ところが日本では、研究のオリジナリティをデータのオリジナリティに求める傾向があったこともあり、ほとんどの社会調査データが研究者によって私蔵されてきました。一方、近年きびしさを増している調査環境は、質の高いデータを新たに入手することを困難にしています。また回答者のプライバシー保護の観点からも、社会調査は必要最小限にとどめるべきです。したがって、今日の日本にあって、社会調査データを研究・教育目的の二次分析のために公開することの価値は高まる一方であり、社会的意義のあることだといえましょう。このような考えのもと、当センターでは次のような活動を行います。

  • データの保存
    社会調査(統計的調査)データを、ひろく収集・整理し、長期にわたり保管します。
  • データの提供
    社会調査データを、ひろく研究目的や教育目的の二次分析のために提供します。

立教大学データアーカイブの特徴

立教大学データアーカイブは、学術研究の調査データを重点的に収集します。とくに、地域調査のデータを充実させていきます。

社会科学的データが対象

あらゆる社会科学的な調査データを幅広く扱います。

学術研究データの蓄積

社会科学の個人研究者や研究者グループによる調査データにとくに力を入れていきます。

地域調査データの蓄積

全国調査だけでなく地域調査のデータを充実させていきます。

データ公開の目的

次のような目的にご利用いただくことを想定しています。

  • 研究目的の二次分析
  • 授業での教育目的

利用条件の詳細は、アーカイブ公開時に定める利用規約に準じます。

公開スケジュール

 ​学内外の研究者および大学院学生がユーザー登録のうえ個々のデータについて利用申請を行うことができます。利用目的としては、社会調査データを利用した二次的分析といった研究目的、および授業での教育利用を前提としています。

 「RUDA」へ寄託されたデータは、調査回答者の個人情報の秘匿・破棄といったプライバシー保護に関する処理や、回答内容の論理整合性・一貫性のチェック・修正といった必要な加工を施して公開しますので、これらの処理を経た後に利用可能なデータは増えていきます。今後もさらに、データの収集をさらに継続して行います。
 社会情報教育研究センターでは、学内外の研究者に対してデータの寄託およびデータ利用を広く呼びかけていきます。社会調査データが社会の公共財産として広く活かされ、内外の社会調査データを用いた経験的研究の進歩に活用されること、および調査・分析リテラシー教育の向上に資することを目指していきますのでご期待下さい。